温室効果ガス（GHG）の排出は、気候変動に代表される環境への悪影響により、国際的な関心事となっています。

このようななか、国際海事機関（IMO）は、今世紀の早期中に国際海運からの GHGゼロ排出を目指しており、2008年を基準年として2050年までにGHG の年間排出量を50％削減する目標を策定しています。

2011年7月にMEPC62において採択された改正MARPOL 条約附属書VI により、設計段階でのエネルギー効率設計指数（EEDI）の推定と海上公試の検証が造船所および主管庁又は主管庁が認めた機関（船級協会等）により実施されることになっています。

さらに、2016年10月にMEPC70 において採択された改正MARPOL条約附属書VI により、燃料消費実績の報告に関する規則（IMO DCS）の導入が強制化されており、燃料消費量等に関するデータ収集が2019 年1月1日以降、義務付けられています。

また、硫黄酸化物（SOx）や窒素酸化物（NOx）による大気汚染も深刻な問題となっています。 IMOでは、2020年1月1日より、全世界で船舶用燃料油中に含有される硫黄分濃度を0.5% 以下になるように規制を強化しています（※）。

（※排ガス洗浄装置（スクラバー）を搭載し、排ガスを洗浄することにより、従来の3.5% 硫黄分濃度のC 重油も使用可能となっています。）

海運事業のコストに占める燃料費の割合は大きく、高硫黄燃料油（HSFO）と比較して、規制適合油となる燃料油（LSFO やMGO）によるコストアップは大きな懸念事項となります。

船底防汚塗料は、これらの環境影響への対策の一つとして、船体性能を最適化する重要な役割を果たしており、これからも重要な役割を担っています。